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    1: フライングニールキック(東日本)@\(^o^)/ [ニダ] 2017/04/23 12:29:49.21 ID:8Rd7M/oM0.net

    https://gakumado.mynavi.jp/m/articles/gmd/adimg/hp_2017/hp_2017_img_01.jpg


    大学生になると必須になってくるのがノートPC。レポートを書いたり、就活に役立てたりと大学生活に欠かせない存在ですよね。

    マイナビ 学生の窓口が現役の学生に調査した結果[※1]では、60%以上の学生が入学前にノートPCを購入。しかし、
    その後の満足度を聞くと、なんと約3人に1人(34.6%)が不満を持っていることが判明。「大学から購入するよう言われたから」
    「お店の人にコレがいいと言われたから」と『なんとなく』で購入したところ、実際は使いにくかった……、という意見が多いようです。

    重すぎ、デカすぎ、弱すぎ
    https://gakumado.mynavi.jp/m/articles/gmd/adimg/hp_2017/hp_2017_img_02.jpg


    見た目、デザインが……
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    コスパで選んだはずが……
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    https://gakumado.mynavi.jp/gmd/articles/46991
    【パソコン離れが進むワケだ 「重い、デカい、ダサい」「いらない機能多すぎ」「無駄に高い」】の続きを読む

    1: 2017/04/24 10:41:43.08 ID:Q9lX8i7a0.net

    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170424-00168815-toyo-bus_all
    コピー機が売れない! 名門「リコー」の袋小路
    名門リコーが深刻な苦境に陥っている。2016年度は年間の業績予想を4回も下方修正。現在は売上高2兆円に対して営業利益300億円を見込む。利益率はわずか1.5%だ。

    ■複合機の台数拡大も限界に

     4月12日には、今後3年間の中期経営計画を発表した。強調したのは、「過去のマネジメントとの決別」だった。

     決別すべきは、量を追う経営だ。複合機のデジタル化やカラー化の波に乗り、1990年代から2008年のリーマンショックまでは「野武士のリコー」と呼ばれた営業力で事務機器を拡販。販売代理店の買収で世界中に営業網を広げ、成長を続けた。

     だがリーマンショック後に企業が事務機器のコストを見直すと状況は一変。売上高は頭打ちとなり、営業網の拡大で増えた人件費がのしかかった。

    ■このままでは赤字になる

     会社側は今のままでは2019年度に赤字になると試算しており、改革は待ったなしだ。

     今回の中計では、不採算案件を削減するほか、事務機器の機種の絞り込み、一部生産の外部委託、北米での過剰人員の削減などを掲げる。

     コストの削減策ばかりでもジリ貧になる。リコーは二つの分野を「成長領域」に据えた。一つは自社の事務機器と、電子黒板など顧客のオフィス内の他の機器とを連携させる仕組み作りだ。
    単品ではなくサービスで稼ぐことを狙う。もう一つが事務用ではなく食品パッケージや布など商用・産業印刷機への進出だ。

     キヤノンや富士ゼロックスといった競合も当然同様の分野に目をつけている。野村証券の和田木哲哉アナリストは、「他社に先行し差別化できる成長戦略は示されていない」と指摘。
    あるリコー社員は、「4月の異動では成長領域への配置転換もなく、具体的な戦略を社内で聞いたことがない」と話す。

     新たな成長の種を見つけられなければ、リコーの生き残りはおぼつかない。
    【リコー「コピー機が全く売れない、なんでみんなコピー機を買わないんだ・・・」】の続きを読む

    1: 2017/04/24 18:07:33.85 ID:abP3TH9e0.net

    ■モーレツがそんなに悪いのか?
    興味深い数字がある。『データブック国際労働比較2016』を見ると、'14年の週労働時間(製造業)で日本人はG7(先進7ヵ国)の
    中で労働時間がかなり短いほうなのだ。
    厚生労働省が調べた日本の週労働時間(製造業)は37.7時間。調査対象に各国でバラツキがあるため、一概には言えないが、
    米国の42時間や英国の41.4時間、ドイツの40時間より少なく、フランスの37.8時間、カナダの37.1時間と変わらない水準なのである(イタリアの数値は未掲載)。
    日本人がどんどん働かなくなっている。
    バブル直後には2000時間を超えていた年間の総実労働時間は少なくなり続け、'14年には1729時間にまで減少している(OECD調べ)。
    それでも日本政府は、日本人は今でも働きすぎだと主張し、繁忙期の残業時間を月100時間未満にするなど、長時間労働の規制を含む
    「働き方改革」を推進しようとしている。安倍晋三総理も「働き方改革実現推進室」で「『モーレツ社員』の考え方が否定される日本にしていきたい」と明言した。
    だが、ちょっと待ってほしい。
    今の日本の豊かさの礎を築いたのは、長時間労働を物ともしない高度経済成長期の「モーレツ社員」たちではなかったか。それを否定することは
    日本のさらなる成長をあきらめることにつながらないだろうか。

    http://news.livedoor.com/article/detail/12975542/
    【日本人は働かなくなっている?週の労働時間37時間で先進7カ国では最低ライン】の続きを読む

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