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    1: ニライカナイφ ★ 2017/08/05 17:00:54.72 ID:CAP_USER9.net
    ソニーは8月1日、今年4~6月期の四半期決算を発表。
    営業利益は1500億円を突破し、過去最高を記録したが、プレイステーション4(PS4)の販売が振るわない。
    スマホ向け画像センサーが業績を牽引し、熊本地震関連の保険金の受取りも営業利益に寄与した一方、PS4の出荷台数は昨年の同四半期の350万台から330万台に減少した。

    ウォールストリート・ジャーナルは、2013年にリリースされたPS4の技術が古くなっていることが販売減少の一因だとし、2018年にはPS5が発表されると予想した。
    また、マッコーリーキャピタル証券のアナリスト、Damian Thongも「2018年後半にプレイステーション5(PS5)がリリースされる」と予想しているが、Wedbush SecuritiesのMichael Pachterをはじめ数人のアナリストは、2019年になるとしている。

    筆者もPachterらと同意見だ。現状の市場環境を見渡したとき、ソニーが2018年にPS5をリリースすることは合理性に欠ける。
    まず、ソニーはゲーム機市場において断トツのトップシェアを誇っている。
    PS4の販売台数は6000万台を突破し、Xbox OneやWii U、ニンテンドースイッチを遥かに上回る。

    PS4の特徴は、半世代分のアップグレードである「PS4 Pro」がリリースされていることだ。
    ソニーは同世代ハードウェアの中でよりハイエンドなゲーム機を提供したことで、従来のゲーム機に比べてライフサイクルを長期化することに成功した。
    このため、Proの発売から1年半しか経っていないタイミングでPS5をリリースするのは、間隔があまりにも短い。

    さらに、ソニーは「The Last of Us 2」や「God of War」などのビッグタイトルを近くリリースする予定だ。
    これらのタイトルは次世代ゲーム機でもプレイできるかもしれないが、PS4を主たるプラットフォームとして開発されている。
    2018年もPS4の拡販が期待できるのに、PS5をリリースするのは機会損失を招くことになる。

    ■ PS5のリリースは2019年が有力

    これらの理由から、PS5をリリースするのであれば、2019年が最適なタイミングだと言える。
    2019年は、PS4の発売から6年後、PS4 Proの発売から3年後に当たる。
    ソニーが再びPS4 Proのようなアップグレードを行うのか、次世代ゲーム機をリリースするのかは不明だが、恐らく後者の可能性が高いだろう。

    2019年のホリデーシーズンのリリースとなれば、マイクロソフトのハイエンドゲーム機「Xbox One X」のリリースから2年後、ニンテンドースイッチのリリースから2年半後となり、
    両社にとっては大きな脅威となる。かつて、ソニー、マイクロソフト、任天堂はゲーム機をほぼ同じ時期にリリースしてきたが、現在ではタイミングがバラバラになっている。

    2019年であれば、新ハードウェアをリリースするのはソニーだけになる可能性が高く、それまでにPS4の販売をさらに増やすことができる。
    ソニーが仮に2018年のゲーム見本市「E3」でPS5のティーザーを発表するとしても、公開する情報は最小限に留めるだろう。
    同社は冬か春での発表に向けて準備を進め、2019年の秋か冬にリリースする可能性が最も高いと思われる。

    http://news.livedoor.com/article/detail/13434344/
    【【経済】PS4の販売が振るわないソニー、米紙が2018年の「PS5」発売を予想】の続きを読む

    1: 風吹けば名無し@\(^o^)/ 2017/07/19 08:39:27.70 ID:r20K5+yAd.net
    また俺何かやっちゃいました?

    http://i.imgur.com/K6LLM6b.png http://i.imgur.com/NCKGuhd.png http://i.imgur.com/pD9lui8.jpg
    【「異世界にはスマートフォンとともに」とかいうアニメの主人公wwwwwwwwwwww】の続きを読む

    1: 名無しさん@涙目です。(catv?)@\(^o^)/ [CN] 2017/07/03 17:48:35.71 ID:CNnOL/ga0.net
     「単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」──任天堂の君島達己社長はこのほど、同社株主総会で、スマートフォンゲームの課金モデル(※)について考えを明らかにした。

    (※)課金は「料金を課すこと」を意味するが、本記事中ではユーザーがゲームアプリ内でアイテムを購入するというネットスラングを指す

     任天堂は2016年夏に「Pokemon GO」、同年末に「スーパーマリオラン」(iOS版)、17年2月に「ファイアーエムブレム ヒーローズ」(FEH)と、課金モデルが異なるアプリを相次いで投入。
    Pokemon GOはアイテム買い切り型、スーパーマリオランはアプリ買い切り型、FEHはいわゆる「ガチャ」(ランダム型アイテム提供方式)を採用している。

     君島社長は「スマートデバイスビジネスについて、任天堂は新参者」「これがベストという課金モデルはなく、いろいろと学んだ」と説明する。

     同社によれば、スーパーマリオランのダウンロード数は全世界で1億5000万以上だが、課金したユーザーは全体の10%未満だった。
    一方、FEHは、スーパーマリオランと比べると、ダウンロード数は10分の1未満だが、課金総額は上回っているという。

     君島社長は「世界中にマリオを遊びたいユーザーがいるが、経済環境など各国の状況は異なり、課金しないユーザーもいる」と要因を分析。
    「今後は、単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」と話す。

    任天堂、アプリの“課金”今後どうする? 君島社長がコメント
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1707/03/news110.html
    【任天堂「スーパーマリオランより課金制のファイアーエムブレムのが売れた。今後、課金制を増やしたい」】の続きを読む

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