ビットコイン

    1: ノチラ ★ 2017/12/25 17:21:35.43 ID:CAP_USER.net
    ビットコイン取引所国内大手のbitflyerとCoincheckがそれぞれ、ビットコインの送金手数料を値上げした。1回の送金に3000円前後かかる計算だ。

    ビットコイン取引所国内大手のbitflyerとCoincheckはそれぞれ、ビットコインの送金手数料を12月25日までに値上げした。

     bitflyerは0.0015BTC(約2400円/1BTC=160万円換算)と、従来(0.0004BTC)の4倍弱、Coincheckは0.002 BTC(約3200円/同)と、従来(0.001BTC)の2倍に。両取引所とも「ネットワークの混雑に伴う一時的なもの」としている。

    ビットコインは、取引データを記録した「ブロック」を連鎖させた「ブロックチェーン」に取引を記録することで、多重利用や改ざんを防いでいる。送金手数料が高い取引ほど優先して処理される仕組みだ。

     ビットコイン投資ブームで取引量が増えるにつれ未処理取引の量が増えており、速く送金するには、多額の手数料が必要になっている。

     かつては、「送金手数料が安いこと」がビットコインのメリットの一つとして挙げられていたが、現在の手数料水準は、銀行口座を使った円の送金よりかなり割高だ。

     送金遅延の問題を解決するため、ブロックチェーンの外側で取引処理を行う「ライトニングネットワーク」という技術の開発も進められている。
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1712/25/news081.html
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    1: ばーど ★ 2017/12/25 18:29:15.49 ID:CAP_USER9.net
     代表的な仮想通貨ビットコインの価格が乱高下している。情報サイトのコインデスクによると、ドル建て価格は日本時間22日夜に1ビットコイン=1万1000ドルを割り込み、17日の最高値(1万9783ドル)から4割下落した。ただ、23日には1万5000ドル台に戻すなど底堅さも見せる。下値で支えているのは日本の個人投資家の押し目買い。海外では弱気派がじわり増えており、国内外の投資家がせめぎ合う構図が強まっている。

    ■週末に流入した日本マネー

     「大バーゲンセールだ!!」。ビットコインが急落した22日夜、国内のツイッター上ではビットコイン投資家らのつぶやきが相次いだ。23日土曜日、20歳代の男性会社員、大城有紀さん(仮名)はクレジットカードでビットコインを数十万円分購入した。通常は取引所に銀行振り込みで入金して購入しているが、月曜日の営業時間帯に入らないと入金が反映されないためだ。大城さんは「カードの方が手数料は割高になるが、安値のうちに購入するには急ぐ必要があった」と語る。

     日本の個人投資家が強気姿勢を崩さない理由として、これまでビットコインは急落してもすぐに戻してきた経験則が語られる。トレイダーズ証券で為替ディーラーを務める河田西欧氏は「今年はビットコインが急落する場面が何度かあったが、高値から5割程度下がると切り返してきた。その水準を見計らって押し目買いを入れる個人は多い」と指摘する。今回の下落率は5割には達しないものの、押し目買いチャンスと見た投資家が多いようだ。

     情報サイトのコインヒルズによると、ビットコインの世界取引のうち日本円の占める割合は40%台前半で推移していたが、25日時点で約49%にまで上昇している。相場急落時に買いを入れる「日本マネー」の存在の大きさがうかがえる。

    ■海外ではファンドの設立延期も

     一方、海外勢は売りの姿勢を強める。米ブルームバーグなどによると、著名投資家のマイケル・ノボグラッツ氏は今月予定していた仮想通貨ファンドの立ち上げを延期することを決めたという。同氏はビットコイン強気派の代表格として知られていたが、12月中旬以降の相場変調で「8000ドルまで下げる」と弱気の見方に転じている。

     日本のように仮想通貨の売買の人気があった韓国でも投資ムードは冷めつつある。前週、仮想通貨取引所のユービットがハッキング被害を受け、顧客の資金が流出して破産申請に追い込まれた。北朝鮮のサイバー攻撃との見方もあり、警戒感が高まっている。

     「ビットコインを創設初期から保有する開発者らが大量に売りを浴びせている」。こう指摘するのが三菱UFJリサーチ&コンサルティングの廉了主席研究員だ。廉氏によると、ビットコイン全体の半数超を開発者らが保有しているという。株式市場で言えば創業者が株式の過半を持つオーナー企業のようなもの。大量保有者がさらに売り圧力を高めれば、今後の価格下落に拍車をかける可能性がある。

     フィスコデジタルアセットグループの田代昌之氏は「ビットコインの値動きがあまりに大きい状況が続けば個人マネーの流入が細っていく恐れがある」と指摘する。相場を支える日本円の流入が続くかどうかが、当面のビットコインの価格を左右しそうだ。

    配信2017/12/25 17:19
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25044580V21C17A2000000/

    関連スレ
    【仮想通貨】ビットコイン急落 一時半値近く、11000ドル割れ…先行き不安か★2
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1514059451/
    【【仮想通貨】「大バーゲンセールだ!」 ビットコイン、一時半値近く、11000ドル割れ 急落でも群がる日本マネー】の続きを読む

    1: みつを ★ 2017/12/22 22:15:10.56 ID:CAP_USER9.net
    https://jp.reuters.com/article/global-bitcoin-price-idJPKBN1EG17V

    2017年12月22日 / 12:33 / 2時間前更新
    [ロンドン/東京 22日 ロイター] - 仮想通貨ビットコイン相場は22日の取引で一段安となり、1万3000ドルを割り込んだ。週初から時価総額の3分の1が失われた。

    ビットコインはルクセンブルクのビットスタンプ取引所BTC=BTSPで17日に1万9666ドルまで上昇し、他の市場では2万ドル台に乗せた。しかしその後は下げに転じ22日は下げが加速。ビットスタンプでは20%安となる1万2560ドルをつけた。0850GMT(日本時間午後5時50分)時点では15%安の1万3320ドルとなっている。

    仮想通貨の取引状況を調査するウェブサイト、クリプトコンペアの創設者で最高経営責任者(CEO)のチャールズ・ヘイター氏は「多くの市場参加者がこうした大幅な調整を待っていた」と指摘。「年末が視野に入り多数のトレーダーは利益を確定し、感謝の言葉を述べ、取引を手仕舞って休暇に入る」と語った。
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    1: ノチラ ★ 2017/12/19 12:21:54.62 ID:CAP_USER.net
    https://assets.bwbx.io/images/users/iqjWHBFdfxIU/izSEqfmFe8Bg/v4/800x-1.png
    ビットコインのマイニング(採掘)は間違いなく、コンピューターネットワークの電力を大量に食っている。しかもマイニングの大半を世界最大の石炭消費国である中国が占めている事実からすると、この仮想通貨には環境破壊者たる性質が十分備わっている。会計監査のプライスウォーターハウスクーパース(PwC)でブロックチェーンのアナリストを務めるアレックス・ド・フリース氏は「エネルギー消費が常軌を逸している。これを世界的な規模で使い始めたら、この惑星が壊れるだろう」と話す。チャート上に点在するのは中国にある大規模マイニング施設だ。

    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-12-18/P14ZXI6TTDS101
    【【仮想通貨】ビットコインが地球壊すか、採掘で「常軌逸する」電力消費】の続きを読む

    1: ニライカナイφ ★ 2017/12/13 12:43:44.49 ID:CAP_USER.net
    ◆【悲報】ビットコインが地球を滅ぼす! すでに消費電力がデンマーク1国分を突破、2020年までに全世界の電力を食いつぶす!

    ビットコインといえば、日本では2014年のマウントゴックス社による大量消失事件(115億円相当)が大きな社会問題となったが、その後もこの仮想通貨の人気は衰えず、ベンチャー企業も続々誕生、海外では今後さらに導入が加速されると考えられている。

    ■膨大な電力を消費するビットコイン取引

    だが、ビットコインを支えているブロックチェーン(分散型台帳技術)を動かすコンピューターネットワークが消費する電力が現在、実にデンマーク一国分に相当していることはご存知だろうか。
    さらに、このままのペースでビットコインの利用が拡大していくと、18カ月後にはアメリカの消費電力に相当してしまうとの計算報告もあるほどだ。
    そして一部の環境ニュースサイトでは、なんと2020年2月までに全世界の消費電力に追いついてしまうとの報道もなされている。

    では、これほどビットコインが電力を消費する理由とはなぜか?
    ビットコインの取引には、その都度、アメリカの9家庭分が1日に消費する電力が必要とされているが、これは「マイニング(採掘)」と呼ばれる、全ての取引データの整合性を取りながら正確に記憶する複雑で膨大なコンピューターの計算処理を必要とするためだ。

    現在ビットコインネットワークの計算能力は、すでに世界最速スーパーコンピューター500台を束にした10万倍以上の性能に達しているという。
    インフレが続くベネズエラでは、自国通貨の価値が下がるにつれて仮想通貨人気が高まりマイニング人口も急増しているが、大量に電気を使うため国中で停電となる事態まで起きているのだ。

    ■しばらく続きそうな“ビットコイン狂騒曲”

    一方、中国でマイニングの電力を賄っているのは、四川省を中心とする巨大な水力発電ダムだが、この先数カ月でさらなる消費電力が必要になることが予想されている。
    現状ではその多くを旧来からの発電に頼っているが、この使用を減らしていくと同時に、代替エネルギーへの移行などの打開策が各国首脳に強く求められているという。

    1ビットコインの価格は今年に入って急上昇しており、1万ドル台を軽々と突破、今月には一時1万6000ドル台にまで達した。
    これは年初(1000ドル台)と比較すると軽く10倍以上の価格に跳ね上がっていることになる。

    もはやウォールストリートもビットコインの急騰を無視できなくなっており、世界最大の取引所運営会社CMEグループは年内にビットコイン先物上場を認可すると発表した。
    ナスダックも先物の来年上場を計画している模様。
    人気そして世界の許容消費電力も爆発寸前のビットコイン、この先もしばらく狂騒は続きそうだ。

    TOCANA 2017.12.12
    http://tocana.jp/2017/12/post_15369_entry.html
    http://tocana.jp/2017/12/post_15369_entry_2.html
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